医療脱毛は保険適用されるの?
2022.06.13

クリニックで医療脱毛を受けようと考えている方の中には「医療機関で脱毛すれば保険が適用になる」と考えている方も多いでしょう。
脱毛は安いものではないため、保険の適用になるなら費用を抑えることが可能です。

そこで、保険適用での施術を検討している方のため、医療脱毛に保険が適用できるのかについて解説します。
この記事を読むことによって脱毛と保険の関係がわかるので、ぜひ参考にしてみてください。

また、医療機関で受けた施術は医療費控除の対象になることがあります。
脱毛費用が医療費控除の対象になるのかについても確認してみてください。

医療脱毛は保険適用?

一般的に医療機関で行う治療には、保険が適用されます。
ですが、残念ながら医療脱毛には基本的に保険は適用されません。

これは医療脱毛の施術は保険診療ではなく、自由診療に該当するからです。
それぞれどういったものなのか紹介します。

自由診療とは?

自由診療とは、公的医療保険である健康保険や国民健康保険などが適用されないもののことをいいます。
たとえ脱毛の施術を受けるのが医療機関であるクリニックだったとしても、保険は適用されません。
そのため、全額自己負担となってしまいます。

保険適用が認められていない先進医療や、病気の治療目的ではない施術・治療などが自由診療です。
医療脱毛の目的はムダ毛対策であり、病気などの治療ではありません。そのため、自由診療に該当します。

同様に、キレイになりたい目的で行う反応ホワイトニングや美容整形などの施術も自由診療です。
保険適用外の治療であるため、医療脱毛に行く際に保険証を持っていく必要はありません。

ただし、例えば脱毛の治療を受けた際に火傷してしまい、皮膚科で火傷治療をするようなケースでは保険適用で火傷の治療が受けられます。
肌トラブルが起こってしまった場合はすぐに相談しましょう。

保険診療とは?

保険診療とは、病気やケガなどの治療のため、公的医療保険の範囲内で行われる治療のことです。
日本は国民皆保険制度をとっており、誰でも何らかの医療・健康保険に加入しています。
保険を適用することにより窓口で支払う医療費は総額の2から3割程度で、残りの7から8割は加入している保険組合が負担しています。

そのため、例えば10,000円の治療費がかかった場合、自己負担が3割の方であれば窓口で支払う費用は3,000円で済むのが魅力です。
保険が適用になるのは、標準的な医療行為であり、なおかつ最低限必要だと国によって認められたもののみです。
その治療を行わなければ病気やケガに悪影響があるようなものが保険診療に該当します。

医療脱毛は医療費控除が出来る?

医療費控除とは、1年に10万円以上の医療費を支払った場合に、控除が受けられる制度のことをいいます。
保険適用とは異なる形ではありますが、活用できれば脱毛費用を抑えられる方法です。
医療脱毛は医療費控除の対象となるのかについて解説します。

対象にはならない

保険と同じく、残念ながら医療費控除も対象外です。
医療脱毛では1年間に支払う費用の総額が10万円を超えることも多いですが、医療費控除の対象にはなりません。
これは、脱毛の施術が主に病気の治療ではなく、美容目的で行われることが関係しています。

対象となる場合もある

ごく限られたケースではありますが、美容目的以外で行う医療脱毛であれば、医療費控除の対象となるケースもあります。
ただし、これは自己判断で「医療費控除の対象になる」と考えてしまうのではなく、施術を受ける医療機関に相談が必要です。

医療費控除が対象となる条件

医療費控除が対象となる条件として、重要になってくるのが、治療を目的としているか否かです。
つまり、行った脱毛の施術が治療目的であると認められれば、医療費控除の対象となる可能性があります。

「見た目をキレイにしたい」「自己処理の手間を減らすため脱毛したい」などの理由では対象になりません。
一方で、わきがや多汗症であるため、これらを改善するための治療として脱毛を選択した場合は、医療費控除の対象になることがあります。

わきがも多汗症も疾患として扱われているためです。コンプレックスになりやすい疾患であるため、悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
わきがは、アポクリン腺と呼ばれる汗腺から分泌される汗によって発生するトラブルです。

非常に強い不快な臭いが発生するため、悩んでいる方が多くいます。
多汗症も汗に関連するトラブルで、大量の汗が生じるため、嫌な臭いが発生したり衣服が汚れたりする原因になります。

医療脱毛することによって症状の改善が見込める場合、そのための治療は医療費控除の対象になる可能性が高いです。
ただし、わきがや多汗症の治療のために必ずしも脱毛が必要なわけではありません。

実際にわきが・多汗症治療のために脱毛を行うケースは稀なので、ほぼ対象外であると考えておきましょう。
脱毛を行いたいと考えているのであれば、あらかじめ医療脱毛を受けようと考えているクリニックに相談しておくことをおすすめします。

なお、クリニックに通う際にバスや電車などの公共交通機関を利用するケースもあります。
脱毛が治療目的と認められた場合、これらの交通費も治療のために必要な費用とされるため、医療費控除の対象です。

医療費控除を受けるためには確定申告が必要

医療脱毛が病気や歯科の治療目的と判断され、医療費控除を受けられるようになったとしても、自動で控除されるものではありません。
控除を受けるためには確定申告が必要です。年末調整では申請できないので、注意しましょう。

書類を準備して確定申告書を作成し、申請を行います。
なお、通常確定申告は毎年2月16日から3月15日までの間に前年分の申請を行います。
医療費控除のみの申請の場合は還付申告を行えば良く、申告猶予期間は5年と長めです。

確定申告に必要なもの

医療費控除のため確定申告する場合は、以下の書類を用意しましょう。

  • 確定申告書A
  • 医療費控除の明細書
  • 給与所得者は源泉徴収票
  • 本人確認書類

確定申告書は国税庁のホームページからダウンロードできるほか、税務署でも入手できます。
医療費控除の明細書も同様に入手し、医療費等の領収書、医療費通知などを準備して必要な内容の記入が必要です。

確定申告の方法

書類の作成が済んだら管轄の税務署に必要書類を添えて提出をします。
持参する方法のほか、必要書類を郵送する方法、インターネットで申請する方法があります。
インターネットを使った申請は「e-Tax」と呼ばれており、24時間いつでも申告できるのがメリットです。

ただ、事前の登録やマイナンバーカードの取得をしなければなりません。
申請方法によってはICカードリーダライタと呼ばれるマイナンバーカードを読み込むための機器が必要です。
マイナポータルアプリを活用すれば、スマホを使ってマイナンバーカードの読み取りができます。

準備には時間がかかることが多いため、余裕を持って取り組んでおいた方が良いでしょう。
申請が済み、不備などがなかった場合は1ヶ月ほど経ってから税金の還付が受けられることになります。

医療脱毛と美容脱毛の違いについて

医療脱毛についての保険適用されるかについて解説致しました。

医療脱毛と美容脱毛で迷っている方も多くいらっしゃると思います。こちらでわかりやすくまとめておりますので、併せてぜひご覧ください。

▶参考記事:医療脱毛と美容脱毛の違い

基本的に保険が適用されず、自己負担になる

いかがでしたか?
今回は医療脱毛に保険や医療費控除が適用されるのかについて解説しました。
一般的にはどちらも対象外です。
一括で費用を支払うのが難しいような場合はローンの利用についても検討してみてはいかがでしょうか。

ヒロクリニックでは医療機関専用のローンをご用意しています。
ぜひ一度ご相談ください。